前回はiDeCoの概要を説明しましたが、iDeCoのメリットを感じるためには税金について知っておくことが必要です。
特に今回は所得税と住民税について考えていきますが、自営業の方であれば普段から意識をされている方も多いかもしれませんが、会社員の方の多くはあまり意識をしていないのではないかと思います。
こう言う僕自身も会社員で税金に関してあまり自信が無いので、改めて色々と調べながら今回の記事をまとめてみます。
給与明細の確認から
まず、皆さんの毎月の給与明細を見てください。
額面の金額から色々と控除されて(なんか悲しくなりますよね)、手取り金額が表示されていると思います。
今日のブログのタイトルにもしてます所得税と住民税ですが、恐らく皆さんの給与明細の中でも控除される項目の中に入っているのではないでしょうか。
普段は給与明細の細かい項目や金額をしっかり確認する機会は少ないと思いますので、せっかくのこの機会にしっかり確認をしてみましょう！
所得税とは
所得税とは、その名の通り自分の「所得」にかかる税金のことですが、改めて何にかかるのかを計算式を3つ紹介しながら、まとめてみようと思います。
※分かりやすく簡潔にまとめますので、厳密な計算方法ではないことをご了承ください。
まず「収入ー必要経費＝所得金額」となります。
会社員の方にとってのイメージとしては、「手取り金額」が「所得金額」です。
また「所得金額ー所得控除＝課税所得」となります。
先ほどの所得金額に丸々所得税がかかるわけではなく、この中から更に控除をして課税所得を減らすことができます。
この所得控除というのは、代表的なものでは、医療費控除や配偶者控除というものがあります。
そして「課税所得×税率＝所得税額」となります。
ここで覚えておいていただきたいのは、所得控除を利用することで課税所得が減り、所得税額も下がるということです。
また所得税の税率は全員一律ということではなく、課税所得額によって変わります。
例えば、「課税所得330万円～695万円以下」の場合、所得税の税率は20%となり、そこからの控除額が42万7,500円となっています。
※課税所得額により税率と控除額が決まっています。
そのため分かりやすく課税所得が500万円の場合を考えてみると、単純に所得税率の20%をかけると100万円、そこから42万7,500円を引くと、57万2,500円が所得税額となります。
以上が所得税の概要です。
住民税とは
さて次に住民税についてです。
住民税は皆さんが住んでいる場所で行政サービスを行うための資金として徴収されている税金です。
また、この住民税ですが、道府県民税と市町村民税を足した税の総称でして、皆さんが納める住民税はお住いの市町村だけでなく、道府県の運営資金にもなります。
もちろん各都道府県やお住いの市町村によって税率は変わってきますが、やはり「年収ー控除」をした額に対して税率をかけていくという基本は変わりません。
※「市町村 住民税」で検索すると住民税についての情報が確認できます。
たとえ年収に関わらず税率が同じだったとしても、課税される対象の金額が少ないほど税金の支払いは少なくて済みますので、出来るだけ控除をしていくことが大切です。
次回予告
さて、所得税と住民税の概要が分かりました。
では実際にiDeCoをした場合に、どれくらい得をするのかを実際に計算してみます！
またiDeCoに関してのお勧めのサイトもご紹介します！
お楽しみに！！
