これから株式市場はどうなるのか? <2>~理論株価・FIREムーブメント~

インデックス投資
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前回はアメリカ(先進国)と新興国という、状況が違うそれぞれの国について考えて、どちらの国であっても今後の株価が上昇する可能性が高く、そのため全世界株式のETFを購入することの重要性を確認しました。

今回はそもそも株価はどのように決まっているのかということを計算する理論株価という考え方や、現在先進国を中心に広がっているFIREムーブメントを確認することで、これからの株式市場の動きを考えてみます!

理論株価はどのように計算するのか?

世の中には頭の良い人がたくさんいて、どのように考えたら適切な株価を計算できるのかを考えてくれた人がいます。

※僕は適切な株価を計算しようと思ったことも無いです(笑)

なので、理論株価がこれからも伸び続ける可能性が高ければ、株式市場のインデックスも伸び続ける可能性が高いということが言えると思います。

また調べてみると理論株価の求め方は色々あるようなのですが、シンプルで分かりやすい記事を見つけましたので紹介します。

■若いほど有利、時間を味方につける「積立投資」

若いほど有利、時間を味方に付ける「積立投資」-若い世代の資産形成 Part2
若い世代は仕事の“伸びしろ”も大きい。一番大事なのは本業の仕事で「稼ぐ力」を高めることだが、シリーズ第1回に述べたような社会情勢の変化を考えると、「毎月1万円」などコツコツと投資する「積立投資」の併用が資産形成・資...

こちらの記事から、計算式を抜粋します。

理論株価=自己資本(資本金、利益の蓄積など)+将来の予想収益(現在の価値に換算)

ということで、理論株価の変数は「自己資本」と「将来の予想収益」となります。

もちろん将来の予想収益は、変動する可能性が高く、必ずしもこれからも伸び続けると断言することは出来ません。

しかし自己資本の方はどうでしょうか?

こちらの方は年間の収支が黒字であれば、要するに純利益が出ていれば確実に増えていく要素になります。

そもそも株式の売買が出来るのは、株式市場に上場している企業ですから、当然、投資家から資金を得たいという理由で上場をしている企業だからこそ株式を買うことが出来るのです。

そして投資家は企業の利益から配当を得る、もしくは株価が上昇することでその差額を得ることを目指しています。

なので、配当を得ること、株価を上昇させることにつながる、「自己資本を増やすこと」は投資家にとって理想的な状況なので、そういう企業に資金が流れます。

上場している企業にとっても、投資家の支持を集めて資金を集めるのが大切なので、自己資本を増やすことに注力します。

その結果、理論株価が上がり、投資家からの資金も集まるという良いスパイラルが生まれ、株価が上がり続ける可能性が高いです。

それから、上のWEBサイトの「日本は人口が減るのに株価が上がるのはなぜ?」という箇所も面白く、これからの企業の経営の方向性も考えさせられる内容となってますので、ぜひ上のページをじっくり読んでみてください!

FIREムーブメント

僕が影響を受けた『最速で経済的自立を実現する方法 FIRE』の訳者あとがきに書かれている内容から考えていきますが、まずは重要な点を本書から抜粋します。

『FIREの意味:Financial Independence(経済的自立)とRetire Early(早期リタイア)の頭文字で、雇われ仕事をすることなく不労所得だけで毎年の生活費を賄えるよう貯蓄と節約に励み、できるだけ早くリタイアしようという考え方だ。』

『FIREを実践する著名なブロガー(著者やMr. Money Mustacheなど)の登場によって、2010年代に入ってFIREムーブメントとしての広がりを見せ始めた。』

『震源地である米国は言うの及ばず、欧州でも「FIREhub.eu」という関連情報を実践者の間で共有するコミュニティサイトが立ち上がるなど、FIREムーブメントは先進国を中心にグローバルな支持を集めている。』

このように先進国を中心に徐々にFIREムーブメントが起きており、日本でもすでに始まっていると言えるかもしれません。

例えば、日経新聞に下のような記事がありました。

ベテラン苦戦・初心者増加 コロナ下の個人投資家

ベテラン苦戦、初心者増加 コロナ下の個人投資家 3万5000人調査で見えた個人投資家の今(1) - 日本経済新聞
コロナショックによる相場急落で20~30代の投資初心者が多数参戦する一方、ベテラン投資家は乱気流相場に苦戦――。日経マネーが実施した「2020年個人投資家調査」の結果からは、新型コロナウイルスの影響が個人の資産運用に様々な形で波及した実態が浮かび上がる。その調査結果を4回にわたり詳報する。1回目は個人投資家層の変化や今...

4月15日から5月6日までにネット上で実施された調査で、3万4973人から回答が得られていますが、

・その中で投資歴が半年未満の人が10.8%

・デビュー組に占める20代、30代の割合は5割以上

・投資先として合計4割の人がETFを選択した

ということが分かります。

しかもコロナショック状況下の3月にSBI証券でも楽天証券でも、口座開設数は過去最高だったとのことです。

20代・30代の人の特徴としてはやはり働ける期間がまだまだ長いことが挙げられます。

そのような方が5割を占めていて、なおかつ全体の4割の人がETFを投資先に選んでいるということは長期投資を意識している可能性があります。

しかも日本は家計全体の13.9%しか株式や投資信託に投資しておらず、アメリカの3分の1以下です。

要するにこれから日本でも他の先進国でも、また豊かになってきている新興国からも、更に豊かになりたいセミリタイアをしたいという人が株式市場で長期投資をしていく可能性が高いと思っています。

そうでなかったらコロナショックではもっと大きく下がっていたのではないでしょうか?

もちろん、コロナの影響がまだ続いているのでこれから大きく下がる可能性もありますが、それはそれで、また買い場ということで個人投資家が集まる可能性もあります。

※少なくとも僕は買い続けます!

お金が欲しい人が株式市場に集まるほど株式の価値は上がっていきます。

それがFIREムーブメントなどで証明され出しているので、これからは更に株価が上がっていく可能性があると考えています!

次回予告

前回と今回で、これからも株式市場が長期的には上がっていく可能性が高いことを様々な資料から考えてみました。

これまでは株式市場について考えてみましたが、次は債券市場について考えてみます。

『最速で経済的自立を実現する方法 FIRE』にも株式のインデックスだけでなく、債券のインデックスも購入するケースが出てきますので、このブログでも考えてみます!

お楽しみに!!

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