【総資産:1044万円】長期投資の動向

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さぁ、今回も日経新聞から投資関連の記事を確認してみましょう!

日経新聞ではインタビュー記事も、かなり多い印象なのですが、今回は野村アセットマネジメント社長の小池広靖氏のインタビュー記事をご紹介します!

機関投資家の方のインタビュー記事をブログにまとめたことはありませんでしたので今回が初の試みです!

賢明な投資家の行動

早速、日経の記事をご紹介します!コチラです!

長期資金の流れは不変 野村アセット・小池社長  - 日本経済新聞
日本経済は活動再開に踏み出そうとした直後、新型コロナウイルスの「オミクロン型」登場という新たなショックに直面した。世界の株式市場が急落する場面もあった。投資家の目に景気はどう映っているのか。野村アセットマネジメントの小池広靖社長に聞いた。――南アフリカなどでの新変異ウイルスの感染拡大を受け、先進国の株価が急落しました。...

縦に大きく「長期資金の流れは不変」と記載がありますが、この前提に立って話が進められています。

こちらの記事では4箇所に赤マーカーを引っ張って、①~④まで番号を振っています。

まずは①・②から確認していきますが、それぞれの内容を書き出します!

①:過去に株価が急落したとき、賢明な投資家は安くなった優良企業の株式を購入した

②:中長期にわたって少しずつ投資をする長期分散の考え方が生きる

セミリタログでも何度もお伝えをしていますが、賢明な投資家は「長期投資」をしています。

なぜ長期投資をするかというと、株価は基本的には年々右肩上がりで上昇していく可能性が高いことを知っているからです。

将来的に株価が上がり続けるのであれば、できるだけ早いタイミングで株を購入して持ち続けることが一番利益が得られる可能性が高い行動だと分かっているので、長期投資をするのです。

将来的に株価が上がり続けるにもかかわらず株価が急落したということは、完璧な購入のタイミングということになりますよね!

なので、小池氏が語っているように「株価が急落したとき、賢明な投資家は安くなった優良企業の株式を購入」するのです!

しかし、どの企業が優良なのかを知るための情報収集・検討・判断をすることは、普段時間のない僕のような一般人では、とてもやることが出来ません(笑)

そのため、株価が急落したときでも、全世界株式のインデックスなどの銘柄にiDeCoやNISAのような積立投資を続けながら、ETFを買い増すという行動が最適な行動になります。

2022年の株式市場は下落・調整をすることを予想している方もいらっしゃいますので、もし下落・調整の局面になった場合には落ち着いて買い増していきましょう!

20兆円の行方

続いて③です!

③:コロナ禍で消費されずに貯蓄へ回ったお金、すなわち強制貯蓄は20兆円を超える

コロナ禍の影響で増えた強制貯蓄が20兆円以上・・・!

これが少しでも投資に回らないものかと考えてしまいます。

お金が貯蓄されていても、特に何の役にも立たないまま滞留してしまいます。

それよりは好調な企業に出資(好調な企業の株を買う)ことで、その好調な企業に投資をしてもらい、世の中にお金を循環していくことの方が、世の中全体を考えたときに有効なお金の使い方になります。

しかもお金を貯金していても全く増えません。

また、ようやく日本でも消費者物価が上昇してきて2022年は、消費者物価が2%以上上がるかもしれないという記事も出てきています。

そうなると、ますます貯金のメリットがなくなります。

メリットがなくなるというよりも、貯金することはデメリットでしかなくなります。

インフレで消費者物価が2%上がってしまうと、100円で変えていた商品が102円ないと買えなくなってしまうので、100円のままずっと貯金していても、商品の金額が年々上がってしまうので、額面の金額は変わらないのですが損をしてしまいます。

アメリカでは7%も消費者物価が上がっていますし、債券を持っていても債券の利率よりもインフレ率の方が高いため、債券を売却して株式を購入するケースもあります。

もちろん、ある程度のまとまった現金は必要だと思いますが、それ以外の資金は全世界株式のインデックス投資に回す方が、世の中のためにも自分のためにも良い行動です!

なぜ全世界株式のインデックスに投資すべきなのかをまとめた記事もあります!

※投資初心者は「全世界株」と「米国株」どちらに投資すべきか?

中国の動向

最後に④です!

④:高齢化を展望すれば、中国でも資産運用が重要になる

そもそも、この回答をされる前の記者からの質問は「主要金融機関は中国への進出を競っています」というものでした。

日本でもようやく貯蓄から投資へ、というスタンスが広がりつつありますが、中国でも投資金額が増え続けています。

それでも中国国内の人口を考えると、まだまだ投資をしている人が少なく、これから中国国内での投資需要が高まっていくという想定から、金融機関が積極的に中国への進出を競っているのでしょう。

中国は色々と規制がある印象ですので、中国国内から外国へ投資ができるかどうかは分かりませんが、少なくとも中国国内への投資は積極的に行われるのだと思います。

中国から外国への投資が行われるとしても、中国国内への投資が活発になるとしても、全世界株式派の僕としては、どちらのケースでも自分の資産増加につながりますので嬉しい話題です!

日本でもFIREが流行ってきて、僕も友人からFIREの話を振られることが増えてきました。

FIREに関するネット記事やYouTube動画が増えていることも要因となっていると思いますが、確実に日本でも投資人口が増えて、特にインデックス投資をする人が増えています。

これからの中国でもそうですし、長期的に考えるとインドやアフリカの国々でも、これからお金持ちが増えて投資人口が増えていくことを考えると、これからも株式市場に資金が流入するというトレンドはかなり長期間続いていくことが想定できます!

やはり、このようなアメリカ以外の流れも含めて資産運用が出来る全世界株式派のインデックス投資の方が、僕はとてもワクワクします!

正直、このような世界的な動きを考えたことはなかったので、こちらの日経のインタビュー記事に出会えたことに感謝です!

今週の金融資産

■銀行預金:約396万円

■ideco:「時価評価額:347,675円」、「評価損益:75,108円」

■つみたてNISA:「時価評価額:601,851円」、「評価損益:68,523円」

■ETF:「時価評価額:5,532,950円」、「評価損益:979,080円」

■オリジナル投資:確定利益:1,035円

■金融資産の合計額:約1044万円

次回予告

実はまだまだご紹介したい日経の記事がありますので(笑)、次回も日経の記事をご紹介します!

お楽しみに!!

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